産科医不足に明るい兆し

2009.09.15

本日、「医療崩壊の象徴」とされてきた産婦人科に明るい兆しが見えてきた、との報道がありました。

報道の内容は以下に概要を示しますが、
私が注目したのは、政策により一時的に上向いてきたというのではなく、
参加している研修医に「希望」を持っている人が増えているということが、
根本的に、改善の方向に向かいつつある兆しがあるのではないかと、
期待を持つことができることが嬉しかったです。

しかし、まだまだ現場の話を聞いたら、楽観視は全くできません。
この報道も一つの側面からみたものにすぎないので、
今後さらに産科医の診療報酬など待遇改善を加速させていく必要があります。

私自身も子育て世代の一人として、しっかり声をあげていきたいと思います。

＜概要＞

・平成２０年度の日本産科婦人科学会（日産婦）の新規会員数が４４７人となり、医療崩壊を加速させたといわれる１６年の臨床研修制度導入前の水準を上回った。

・１８年２月、福島県立大野病院で手術を受けた産婦が死亡し、執刀医が逮捕された事件（２０年９月に無罪確定）をきっかけに産婦人科の医師不足が表面化。厚労省の調査では、１８年までの１０年間で医師の総数が約１５％増える一方、産婦人科は６％減と右肩下がり。

・長野県松本市のホテルに約３００人の研修医と医学生が、日産婦が主催するサマースクールに参加するために集まった。参加した男性研修医（２９）は「参加者が多いので驚いた。命が誕生する瞬間に立ち会えるのは産科だけ。その分やりがいも大きい」と希望を語った。

・若手医師離れに危機感を抱きサマースクールを発案した富山大産科婦人科学の斎藤滋教授は「どうしたら産婦人科の魅力が伝わるかプログラムを真剣に考えた。１年目は手探りだったが、２年目に参加した研修医（１２９人）の７割が産科医になっている。産科医は少しずつ増えている」と話す。

・大学病院も医学生獲得に動き出している。横浜市立大の産婦人科には今年度１５人（関連病院も含む）の若手医師が入った。２年前の３人に比べると大幅な増加。

・若手医師が戻りつつある背景について、同大産婦人科の宮城悦子准教授は「『少ない、大変、入らない』の悪循環が続く中、医学生に声をかけ、産婦人科の魅力をみんなで懸命に伝えてきた。地方はまだ厳しい状態が続いているが、都市部には風が吹きつつある」と語る。

・国が産科医の待遇改善策に乗り出し、医療現場に安心感を与えたことも影響しているようだ。厚労省は今年から出産時のトラブルで新生児が重度の脳性まひになった場合、母親側に総額３千万円を支払う「産科医療保障制度」をスタート。医師に対する分娩（ぶんべん）手当や研修医への手当ての支給も助成している。日産婦の吉村泰典理事長（慶応大教授）は「待遇改善の影響は大きい。学会としても女性医師が働きやすい環境整備などさらなる改善に取り組んでいきたい」と話している。